2014年6月26日
デル株式会社
デル、最新コンバージドインフラストラクチャアプライアンスと統合システムを発表
～特定のワークロード向けのエンタープライズアプリケーションの導入管理を加速・簡素化～
*米国時間2014年6月24日に発表されたプレスリリース抄訳版です。
Dell User Forum – フロリダ州ハリウッド：デルは本日、米フロリダ州マイアミにて6月24日から6月26日まで開催されている「Dell User Forum（DUF）」において、最新のエンタープライズアプライアンスと統合システムを発表しました。同製品やソリューションは、データセンター全体の運用管理の簡素化や利便性向上を実現し、企業のビジネスニーズに迅速に対応します。また、今回の特定のワークロード向けのインフラストラクチャアプライアンスと統合システムは、様々な企業の導入管理やビジネス成果達成までにかかる時間を大幅に短縮することを可能にします。
デルは、大手エンタープライズソフトウェア企業と連携し、現在最も広く採用されているアプリケーションやワークロードと統合・最適化したデルのインフラストラクチャや管理機能を提供します。また、最新のアプライアンスや統合システムを通じて、大規模なエンタープライズアプリケーションの導入管理を簡素化すると同時に、クラス最高のパフォーマンスやレスポンスタイム、重要なビジネスデータへのアクセスを確保し、企業のITに対する投資価値を最大化します。
IT専門の調査会社であるIDCの最近の報告によれば、統合システムやアプライアンス市場は、IT業界の中でも最も急成長を遂げているセグメントの1つと位置付けられています。企業は、より優れたサービス品質保証（SLA）をエンタープライズユーザーに提供し、IT機能の簡素化や最適化を通じてIT部門の負荷を軽減できるソリューションを求めています。ベンダーは、このようなニーズに対応するため、効率化を実現するより高機能なツールの開発や、多くのソフトウェアパッケージの統合に注力し、顧客の選択肢の幅を広げていく見通しとなっています。また、その実現に向けて各企業の連携も継続していくとしています*1。
デルのデータベース高速化アプライアンス
デルは、MySQL、Sybase、Microsoft SQL、MongoDBを始めとする主要なデータベース環境を高速化するよう設計された事前構築・統合済みのアプライアンスであるデータベース高速化アプライアンスを発表しました。同ソリューションは、「Dell PowerEdge」や「Dell Storage」、「Dell Networking」といった製品が含まれ、Fusion-io社のアプリケーション高速化テクノロジーを採用することにより、データベースのパフォーマンスの向上を図っています。その結果、大中規模の企業は、優れたコスト効率を実現し、迅速かつ確実にビジネスニーズに対応することが可能になります。
また、デルは「Dell Fluid Cache for SAN」を提供しています。「Dell Fluid Cache for SAN」は、高度な同時使用が求められるスケールアウト型ワークロードにおいて、データをよりサーバの近くに配置し、アプリケーションパフォーマンスを向上し、レスポンスタイムの短縮を実現します。
デルのOracle Database 12c向け統合システム
デルは本日、データベース高速化アプライアンスに加え、Oracle Database 12cの導入用に特別に設計された専用アプライアンスを発表しました。デルのOracle Database 12c向け統合システムは、企業のOracle 12cへの移行や現行のOracle 12c環境の高速化を後押しします。小規模から大規模の様々な企業規模向けに、データベース管理における現在のニーズを満たすハイパフォーマンスなアプライアンスを提供する共に、新たなOracleデータベースを迅速に導入できるようになり、将来的にもデータベースを容易に拡張することが可能になります。
デルのOracle Database 12c向けデータベース高速化アプリケーションが提供する基本構成を拡張することにより、事前インストール済みの場合、現在入手可能な類似のパッケージ化されたアプライアンスソリューションよりも優れたパフォーマンス向上とコスト削減を実現できます。デルのOracle向けデータベース高速化アプライアンスは、デルのインフラストラクチャをOracle Linux、Oracle VM、Oracle Enterprise Manager、およびOracle Fusion Applicationsと事前にバンドルされており、企業のハードウェアの統合やアプリケーションの調整などの煩わしさから解放されます。
デルのCloudera Enterprise向けインメモリアプライアンス
デルはClouderaとの長年の経験や連携により、Hadoopの高速化に対応した最新のCloudera Enterprise向けインメモリアプライアンスを発表しました。Hadoop市場は、2020年までに502億ドルまで成長し*2、年平均成長率は60％近くになる見込みです。様々な規模の企業がビッグデータを使用して得た情報に基づいてビジネスに不可欠な意思決定を下しているため、効果的なリアルタイムのデータアナリティクスにアクセスする必要があります。
同アプライアンスは、デルの優れたテクノロジーと、Cloudera Enterprise、Clouderaのエンタープライズデータハブ、インテルのパフォーマンスおよびセキュリティ最適化チップセットがバンドルされるため、企業はハイパフォーマンスなデータ分析を十分に活用することが可能になります。また、ビッグデータエコシステム内で独自のコラボレーションを形成しており、ベンダー1社では実現できないソリューションをまとめて提供します。
デルのCloudera Enterprise向けインメモリアプライアンスは、複雑なHadoopクラスタの導入を簡素化および高速化し、企業が必要とする重要なビジネス情報を迅速に提供します。また、極めてスケーラブルであり、エンタープライズデータハブを通じて、様々な量や種類のデータもそのままの形式で必要な期間の間保管して分析することが可能です。この導入の容易性やスケーラビリティは、中小企業から大企業のあらゆるニーズを満たすとともに、特定規模の企業向けの競合製品と比較して手頃な価格を実現します。
Cloudera Enterprise向けインメモリアプライアンスは、既存のデータセンター環境におけるより容易な管理と互換性を提供するデルの優れたハードウェアであるCloudera Enterprise、高速処理を実現するIntel Architecture、および複数のx86サーバを単一仮想マシンに集約してインメモリ処理用の大規模メモリプールを作成するScaleMPのVersatile SMP（vSMP）アーキテクチャを搭載しています。同製品は、構成前の状態で販売するため、自社の導入環境に最適なタイプを選択し、素早く導入することが可能です。
デルのWebスケールコンバージドアプライアンスXCシリーズ
また、デルは本日、Nutanixを実装したデルのWebスケールコンバージドアプライアンスXCシリーズの提供計画を発表しました。今回の発表を通じてデルは、ソフトウェア定義のストレージ（Software-defined Storage: SDS）製品群を拡張し、演算処理やストレージ、ネットワークを単一製品に統合する新シリーズのアプライアンスの提供計画を明らかにしました。この最新のアプライアンスは、ITに対する統合的なアプローチを求める企業にとって、導入管理が容易であり、各ニーズに合ったスケールメリットを提供します。
ワークロードとアプリケーション重視
デルが本日発表した新しい技術ソリューションは、様々な規模の企業が、エンタープライズアプリケーションを通じてより高い投資効果を実現し、自社のテクノロジーから得る価値の向上を目指す継続的な取り組みにおける次のステップを示しています。デルは最近、Oracle、SAP、Red Hat、Microsoftとの共同パートナーソリューション、リファレンスアーキテクチャ、および認定を発表するとともに、導入におけるサーバメモリ容量を容易にスケーリングし、システムアップグレード時の「Rip and Replace（総入れ替え）」の必要性を排除するSAP HANA対応スケールアップ認定を発表しました。また、デルはRed Hatとパートナー提携を結び、OpenStackベースのプライベートクラウドソリューションを提供しているため、よりスケーラブルなクラウドコンピューティングモデルへの移行や、クラウドコンピューティングモデルの導入を可能にします。
提供開始日
- 次の製品は、全世界で2014年下半期に提供開始を予定しています。
⁃ デル データベース高速化アプライアンス
⁃ デル Oracle Database 12c向け統合システム
⁃ デル Cloudera Enterprise向けインメモリアプライアンス
- デルのWebスケールコンバージドアプライアンスXCシリーズは、2014年の第4四半期に全世界で発売される予定です。
1 “IDCコンバージド・統合データセンターシステム：運用管理の効率化について（Creating Operational Efficiencies）”Doc # 246611 Feb 2014
2 “2020年までに500億ドルに達するHadoop市場 – Allied Market Research.”StorageNewsletter.com, 3 Jun. 2014
*記載されている会社名および製品名は、各社の登録商標または商標です。
