2016年8月2日
デル株式会社
デル、世界のIT動向と将来の職場環境に関するインテルとの調査結果を発表
*米国時間2016年7月19日に発表されたプレスリリースの抄訳版です。
- 50％以上の従業員が今後5年以内にスマートオフィスで働くことを予測
- ミレニアル世代の80％が職場選びや仕事を引き受ける際にIT環境を考慮
- 全従業員の半数およびミレニアル世代の5人中3人は、近い将来、直接コミュニケーションが衰退すると回答
- ミレニアル世代の60％以上が職場の福利厚生ではハイテクな特典を期待
デルは、インテルと実施した世界のIT動向と将来の職場環境に関する意識調査「Future Workforce Study（将来の労働力調査）」の結果を発表しました。この調査結果により、多くの従業員は現在の職場が最新テクノロジーを効果的に活用していないと考えていることを鮮明にした一方、生活の質と生産性の向上に対するリモートワーク（遠隔作業もしくは遠隔勤務）を有益だとみなす考え方の普及に伴い、その活用が進展していくことを予測しています。世界の従業員のほぼ半数は、職場のテクノロジー活用が不十分（スマート化していない）だと回答し、またミレニアル世代の従業員の42％は職場のテクノロジー環境が求める基準に満たない場合、退職を厭わないと回答しています。これは、近い将来の職場では、モノのインターネット（IoT）、仮想現実（VR）といったコラボレーションツールや革新的技術の導入が必須となることを示唆しています。
2016年の「Future Workforce Study」は、調査会社PSBによって実施され、2016年7月19日に開催されたResnick Aspen Action Forumでの「The Future of Talent and Work（人材と仕事の未来）」をテーマとしたセッションにおいて発表されました。世界10ヶ国における大中小規模企業の正社員を対象に行われた本調査では、約4,000人に聞き取り調査を実施し、全従業員の半数以上（57％）が今後5年以内にスマートオフィスで働くようになる一方、51％は技術の進歩によって今後5年以内に対面での会議が不要になると予想していることを明らかにしました。また、新技術の流入は従業員の雇用者に対する期待を大きく変容させ、その導入を躊躇する職場は取り残されることを示しています。
デルのグローバル・クライアントソリューション・マーケティング担当バイスプレジデント、アリソン・デュー（Allison Dew）は、次のように述べています。「職場はいよいよ転換点を迎えています。従業員は雇用者に対し、最新技術をシームレスかつ安全に職場の労働環境へと統合してくれることをこれまで以上に期待しています。従業員は、技術の進歩によって業務の成果を向上できることをすでに体感しており、生産性の向上を支援する最新技術の活用を貪欲に模索しています。企業にとっては難しい課題であるかもしれませんが、未来の職場環境に最前線で取り組むことは、将来の労働力の可能性を引き出すために重要です。」
調査結果のハイライト
今日の職場は十分にスマート化していないが、近い将来の実現を予測
世界的に従業員は職場が十分に進歩していないと感じており、室温や照明など従業員の習慣や志向のデータを活用した、よりスマートなオフィス環境を熱望しています。従業員は、最新技術を導入したスマートなオフィスを実現する環境が今後5年以内に実現されることを予測しています。特に、回答者の44％は職場のIT化が十分ではないと感じており、かつ半数以上が今後5年以内にスマートオフィスで働くことを予測しています。
この期待値は若年層において顕著で、69％が今後5年以内にスマートオフィスで働くことを予測しています。また、これらの期待が実現しなかった場合の影響は、特にミレニアル世代の働き手に大きく見られ、42％が職場のテクノロジー水準が自分の基準に満たない場合は辞職、82％が職場のテクノロジーがどのような責務を引き受けるかに影響すると回答しています。
さらに、従業員の大多数（ミレニアル世代：63％、それより上の35歳以上の世代：55％）は、福利厚生面でのメリットを重視しており、卓球台や食事補助など従来の特典よりも、拡張現実（AR）、仮想現実（VR）やモノのインターネット（IoT）等のハイテクな特典が望んでいることを示唆しています。
予期されるコミュニケーション方法の変化
職場における新技術の導入は、従業員同士のコミュニケーションやコラボレーション方法をより効率化しています。実際に、直接的な対面での会議は近いうちに廃れていくと多くの従業員が考えており、職場環境に影響を与えるオフィスでのコミュニケーション形態は、まもなく大きな転換点を迎えるでしょう。
世界の従業員の57％は、同僚との対面コミュニケーションを好む一方、半数の従業員およびミレニアル世代の5人中3人は、進化するコミュニケーションツールと遠隔サポートチームにより、近い将来に対面コミュニケーションが用いられなくなると回答しています。実際に中国、インド、南アフリカにおける大多数の従業員は、すでに同僚と直接コミュニケーションではなくコラボレーションツールを使用しています。この進化にともない、ミレニアル世代の79％は職場でのコラボレーションが活性化されると考えています。また回答者の70％以上は先進のスマートオフィスが、コラボレーション、生産性、効率性を備えた労働環境に欠かせないと考えています。
さらに、従業員は仮想環境の共有により同僚とのコラボレーションが可能になるとする一方、リモートワークを実現するテクノロジーの導入が会社生活において最も有益だとする結果が示されています。
VR/AR、AIが想像以上に早く職場に導入される可能性
VR/ARやAIなどの最新技術がまもなく働き方において大きな役割を果たすようになる可能性があり、従業員はこれらの技術が生活に変化を及ぼすことを予測しています。
ミレニアル世代ですがIT化に対して最も強い関心を抱いていますが、職務環境の中に最先端技術が導入されることを待望しているのは若年層に限られたことではありません。回答者の3分の2（66％）は、AR/VR製品の職場での利用意向を示していますが、46％はこうしたテクノロジーが個人の業務の生産性を向上させるだろうと考えています。また、回答者の3分の2弱（62％）はAIの導入が業務遂行を容易にし、半数（50％）はAIが職場の生産向上に繋がり、30％が複雑な作業や反復作業の自動化は即座に大きく役立つと回答しています。
遠隔雇用の柔軟性は多様なメリットをもたらし、従業員の生産性、生活の質をバランスよく実現
進化を続けるテクノロジーは、すでに従業員のライフスタイルに大きな影響を与えています。ライフスタイルを変容させるとともに、ワークスタイルや嗜好にも影響を与えています。またこうした変化とともに、雇用者側も進化するモバイルワーカーのニーズに応えるべく、より柔軟な勤務環境の提供を進めています。
半数以上の従業員（52％）はすでに、週に1日以上、従来のオフィス以外の場所で働いており、18％は毎週、公共スペースで仕事をしています。また、従業員はこうした業務形態を可能にする技術の進歩を予測しており、職場が導入すべき最も重要な技術として高度なセキュリティ保護を挙げています。
インテルのグローバル・マーケティング＆コミュニケーション部門のバイスプレジデント、ジュリー・コッパーノル・マクギー（Julie Coppernoll McGee）氏は、次のように述べています。「ミレニアル世代が労働力としての存在感を増すにつれて、最先端技術とコラボレーションツールの重要性は急激に高まっています。今回の調査が示すように、我々はこの世代が雇用者の意思決定を左右する重要な役割を果たし、新興技術、強力なコミュニケーションツール、柔軟な作業環境の採用を決定づけるようになると見ています。技術的に近代化された職場は、すべての従業員にとって生産性に優れた快適で実行につながる職場を構築するために必須といえます。」
関連コメント:
- WeWorkのジェネラル・マネージャー、ジョン・スラベット（Jon Slavet）氏は、次のように述べています。「今回、個人が仕事と理想とするオフィス体験をどのように捉えているかを調査する中で、重要な文化的シフトが起こりつつあることが明らかになりました。WeWorkのメンバーは実体と意義のあることを求めます。商業的、あるいは大儀の目的とした、思いやりのあるコラボレーションを実現する環境に重きを置きます。スタートアップや起業家からデルのような巨大企業まで、WeWorkはコラボレーションを後押しするような美しいスペース、反映するコミュニティ、サービス、アメニティの提供を通して、地元へ貢献、メンバーそれぞれが目標を達成できるよう支援しています。この調査結果は、まさに職場でのコラボレーションに求められる斬新で、デジタルにフォーカスしたアプローチを指摘しています。」
- Sepharim Research Group の創設者で主任アナリストのボブ・イーガン（Bob Egan）氏は、次のように述べています。「今、職場で生じつつある大きな変化は、二都物語を見るようです。一方は近代化、特にモビリティの面で近代化を進めている企業で、そうした会社は才能ある人材を惹き付け保持しますが、そうでない会社ではフラストレーションが溜まり、生産性は低く、従業員を幸せにすることはできません。今回の調査は、ミレニアル世代が仕事をする方法と場所を大きく変化させようとしており、複数のデバイスを使い、60％の時間を従来のオフィス以外で働くことを好んでいることを明らかにしました。その結果、インフラストラクチャーを近代化し、セキュリティ周りとデバイス・プロビジョニングの戦略を再定義することがCIOの重要な任務のひとつとなったのです。」
「Future Workforce Study」について
本調査は、デルとインテルがPSBに委託して実施したもので、世界10ヶ国（米国、英国、フランス、ドイツ、日本、ブラジル、中国、インド、カナダ、および南アフリカ）に拠点を有する7つの業界（教育、政府機関、金融サービス、ヘルスケア、製造業、メディア・娯楽、および小売業）の大中小規模企業に属する3,801名のフルタイムで勤務する従業員（週35時間以上勤務）が調査対象となりました。この定量調査は2016年4月5日～5月3日に実施されました。より詳細な調査結果については、www.Dell.com/workforcestudyをご参照ください。
デルについて
お客様の声に耳を傾け、 革新的なテクノロジーとサービスを提供します。 “Power to do More”、それがデルの使命です。www.dell.com.
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■DELL ロゴは、米国 Dell Inc. の商標または登録商標です。
■その他の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
■記載内容は、2016年8月2日時点のものです。
