建設業大手の大成建設株式会社（以下、大成建設）では、各種の業務データを全社統合ファイルサーバーに格納している。しかし、業務のデジタル化に伴い、データの件数や容量が急速に増大。また、近年深刻な社会問題となっているランサムウェア等への対策も急務となっていた。そこで同社では、これらの課題を解消すべく、全社統合ファイルサーバーの刷新に取り組むこととなった。

1873年の創業以来、150年以上の長きにわたり日本の建設業界をリードし続けてきた大成建設。「地図に残る仕事。」のキャッチコピーでも広く知られる同社では、鹿鳴館や帝国ホテル二代目本館（通称ライト館）など、歴史に名を残す建築物も数多く手がけてきた。また橋梁やトンネル、ダム、発電所など、社会インフラ分野でも強い存在感を発揮。現在は中長期的に目指す姿として掲げる「【TAISEI VISION 2030】進化し続けるThe CDE3（キューブ）カンパニー人々が豊かで文化的に暮らせるレジリエントな社会づくりに貢献する先駆的な企業グループ」の下、さらなる成長を目指す取り組みを展開中だ。

加えて見逃せないのが、デジタル・トランスフォーメーション（DX）の実現にも意欲的に取り組んでいる点である。ここでは「生産プロセスのDX」「経営基盤のDX」「サービス・ソリューションのDX」の3本柱で、デジタル技術とデータの利活用を推進。すでに、建設ライフサイクルの各工程で発生るデータをシームレスに連携した統合基盤「Taisei-DaaS」、工事管理データをデジタルで共有するための標準基盤「T-BasisX」や、効率的な施工／安全管理を支援する「T-iDigital Field」、建物ユーザーに安心・快適な運用システムを提供するSaaS型クラウドサービス「LifeCycle OS」など、多岐にわたるシステム／サービスを運用している。

一方、日々の業務活動を支える社内情報インフラについても、継続的な整備・拡充を推進。「情報企画部では、サーバーやネットワークなどのインフラ領域を主に担当しています。近年ではクラウドシフトも進めていますが、オンプレミスで稼働させている資産も少なくありません。ITコストも増加傾向にありますので、綿密な計画に基づいてシステム導入を進めると同時に、後々の効果検証も行うようにしています」と語るのは、大成建設社長室情報企画部プラットフォーム計画室次長 国見肇氏。また、同課長代理 水田直人氏も「建築や土木をはじめとした現業部門をしっかりとサポートすることが我々のミッションです。より快適に、かつ効率的に仕事ができる環境を提供することで、生産性向上に寄与できればと考えています」と続ける。そうした取り組みの一環として、今回実施されたのが、全社統合ファイルサーバーの刷新プロジェクトである。

今回の全社統合ファイルサーバーは、社内の営業部門から設計・開発部門まで幅広く利用されており、日々刻々と大量のデータが蓄積されていく。しかも最近では、画像や動画といったリッチコンテンツも増えているため、空き容量が次第に逼迫しつつあった。DX実現に向けた取り組みなども進められている中、ユーザーが自由にデータを保存・活用できなくなるようでは問題だ。そこで、旧ファイルサーバーが更新時期を迎えたことを機に、より大容量な環境を整備することにしたのである。

加えて、今回の取り組みには、もう一つ大きな狙いがあった。それは近年大きな被害をもたらしているランサムウェアなどの攻撃に対抗するためのサイバーレジリエンス強化である。「元々当社では、セキュリティ対策にも力を注いでおり、専門機関によるテストなども定期的に実施しています。そうした中、全社統合ファイルサーバーについても、もう一段レベルの高い対策を施しておきたいと考えたのです」と国見氏は語る。

そのための製品として導入されたのが、デル・テクノロジーズのスケールアウトNAS「Dell PowerScale」（以下、PowerScale）だ。実は同社では、以前からPowerScaleの前身である「Dell EMC Isilon」（以下、Isilon）を活用しており、その実力を高く評価していた。大成建設グループのIT企業である大成情報システムの古口泰司氏は「Isilon以前はスケールアップ型の他社ストレージを利用していたのですが、容量増設やリプレース作業などに大きな負担が掛かっていました。その点、Isilonはノード追加だけで性能・容量をリニアに拡張できる上に、新機種へのマイグレーションも容易です」と語る。また同大石聡氏も「今回の更新に際しては、クラウドストレージや他社製品との比較検討も行いました。しかし、クラウドストレージはコストやレスポンス、使い勝手などの面で不満が残る上に、他社製品もデータ移行の手間を掛けてまで切り替えるほどのメリットが見出せません。そこで今回も、PowerScaleを選ぶのがベストだと考えました」と続ける。

PowerScaleによる新全社統合ファイルサーバーは、2023年5月より本番稼働を開始。具体的な製品としては、SSDとHDDを組み合わせたハイブリッドモデルの「Dell PowerScale H700」を採用。ランダム処理が多いメタデータは高速なSSDに保存されるため、大量の読み書き処理もスピーディに実行することが可能だ。また、これに加えて、アーカイブモデルの「Dell PowerScale A300L」も導入。こちらを災害対策サイトに配置すると共に、PowerScaleのデータ保護ソリューション「SynqIQ」による遠隔レプリケーションを行うことで、事業継続性の確保を行っている。

この結果、全社統合ファイルサーバーの容量は、従来の約500TBから約1PBへと倍増。データ容量の急速な増大に対応するために、やむなく別建てで用意していた外部ファイルサーバーなども、無事PowerScaleに統合することができた。当然、これまでよりもさらに膨大なデータが格納されることになるが、PowerScaleは広大なストレージ空間をワンボリュームでシンプルに管理できるため、利便性が損なわれるような心配もない。

また、懸案であったサイバーレジリエンスの強化については、PowerScale向けに開発されたランサムウェア対策ツールを採用。同社のITパートナーであり、Isilonの導入も支援してきたテクマトリックスの天瀬佑氏は「このツールはPowerScaleの使用状況をAIを利用して常に監視し、ランサムウェアと思しきイベントが確認された際には、スナップショットの取得などの操作を自動的に実行します。これにより、データ保護とセキュリティの強化を図れたのではないかと考えています。国内で取り扱えるベンダーは限られますが、PowerScaleと導入いただくことでセキュリティへの危機意識が高いお客様に貢献できたのではないかと考えています」と語る。