お客様の事例

1971年の創業以来、半世紀以上にわたり国内大手の総合ITサービス企業として、幅広い産業を支えてきた歴史を持つTISインテックグループ。「ムーバーとして、未来の景色に鮮やかな彩りをつける」をミッションとして掲げる同グループの中核企業であるTIS株式会社（以下、TIS）は、数多くの実績を重ねてきた中で培ったノウハウと技術力を強みとして、金融、製造、流通、サービス、公共インフラなど多種多様な業界に成長戦略を支えるITを提供し続けている。また、SIや受託開発に加え、データセンター・クラウドなどインフラや、200以上の自社開発ITソリューションを持つことも強みだ。同社は、2021年の豊洲オフィス新設に際してより自由な働き方を推進するために、デル・テクノロジーズ（以下、デル）のUSB Type-C対応のQHD27インチモニター「Dell P2720DC」を導入している。

日本国内において20社以上のグループ会社を持つとともに、アメリカ、中国、ASEAN諸国などの海外グループ会社を持つTISインテックグループ。国内ではこれまで、東京（新宿）・名古屋・大阪・富山を各地域の拠点とする事業体制を組んでいたが、東京エリアではグループの中核企業であるTISとインテックが別々のビルにあることでコミュニケーションが図りにくいという課題があったという。そこで2017年から、「グループシナジーのさらなる創出、グループガバナンスの強化、コスト削減」を目的に、東京エリアのグループ各社を集約するプロジェクトがスタートした。

TIS管理本部総務部主任補 杉野未有氏は、新オフィス設立の経緯を以下のように語る。「新宿本社を拡張して集約化すべきか、新たな拠点を創設して移転すべきか、さまざまな議論が重ねられる中でBCP対策という観点から東京23区西エリアの拠点として新宿本社を残し、東京23区東エリアの拠点として新たに豊洲オフィスを開設することを決定しました」

グループ企業のコミュニケーションという視点では、一カ所に集約するほうが効率的であるという考え方もある中で、局地的な災害が起きた場合や、世界中を席巻した新型コロナウイルス感染症などにより都市間の移動が困難になった場合に備えられる東京エリア二拠点体制は、今後のオフィスの在り方を考える上で参考になる事例だろう。

「TISインテックグループの企業が集まることによるシナジー効果を視野に、コミュニケーションを重視したオフィスを構築していきたいという目標がありました。豊洲ベイサイドクロスタワー29階にグループ社員専用のレストラン・カフェを併設するなど、グループ間での会話やコラボレーションが生まれやすい環境をつくることを目指しました」そう話すのは、杉野氏だ。さまざまな人材が活躍できる企業風土づくりを進める同社では、以前から時短勤務やノンコアフレックス勤務、テレワークなどを導入しており、働く時間や場所の選択肢を広げることで社員一人ひとりが高いパフォーマンスを発揮できる環境整備に努めていることも特色だ。だれもが働きやすい職場環境の構築は、優秀な人材を獲得するという意味でも、今後の企業運営に欠かせない視点といえる。

「豊洲オフィス開設に当たっては、トップダウンではなく、実際にオフィスで働く社員に対して説明会を開き、複数回のアンケートにより意見を取り入れることで、設備やレイアウトなどを決めていきました。社内で働くエンジニアの話などを受ける形で、移転と同時にABW（アクティビティ・ベースド・ワーキング）を取り入れたことが今回の大きな変更点です（」杉野氏）

働く「時間」と「場所」の両方を自由に選べるABWは、ウィズコロナ時代のワークスタイルとして注目されているが、高度なセキュリティを含めたICT環境の整備、社内制度・社内文化の変革などが必要になるため壁を感じる企業も多い。一方、2017年からテレワークを推進してきた同社では、社内制度・インフラ面では比較的スムーズにABWをスタートすることができたと杉野氏は振り返る。

豊洲オフィスに移転する以前は、デスクトップPCを用いる社員が多く、ノートPCを使う社員も1.6kg近くの重量がある機種がメインであったため、基本は有線ネットワークのある固定席で作業をする環境であった。新しく開設する豊洲オフィスではグループアドレスを導入するために、オフィス内を無線ネットワーク化し、持ち運びやすいノートPCにリプレースしていった。その過程で重要視されたのが外付けモニターであったという。

「社内にエンジニアが多いという企業特性もあり、説明会や社員アンケートでは外付けモニターに関する要望が数多く寄せられました。当時、モニターを複数台活用している社員もおり、グループアドレスになると働きにくくなるのではないかという懸念があったのです」と、TIS管理本部総務部主任 弟子丸亜弓氏は導入前の課題を話す。従来は23インチのフルHDモニターを用いていたが、そうした社員の要望もあり1台でも作業効率が落ちないことを要件に外付けモニターの選定が進められていった。

今回の選定の責任者である管理本部情報システム部主査 柳井義規氏は「デスクトップPCに比べてノートPCは画面サイズが小さくなるため、まず外付けモニターのサイズを検討しました。さまざまな製品を試す中で、デスクのサイズや椅子からの距離などを勘案し、27インチのサイズが使いやすいと判断しました。また、モニター1台でも作業がしやすいように解像度が高いことも要件の1つでした」と選定の条件を語る。

TISでは、主に個人作業を行う前述のグループアドレス席とフォーカスエリアに加えて、オープンな環境で会議などを行うコラボレーションエリア、機密性の高い会議を行うミーティングルーム、上司と1対1で話し合う1on1ルームなど、業務内容や気分に合わせて働く場所を選べるオフィス環境を整備している。一方、テレワークがしにくい部門の社員向けには固定席を準備するなど、働き方の柔軟性は高い。

モバイル端末と相性がいいデルの27インチQHDモニターは、そうした働く場所を選ばないオフィス環境構築の一翼を担っている。新オフィス開設後のオフィス改善に関する社内アンケート結果を手に、弟子丸氏は以下のように話す。

「『新しいモニターは解像度が高いので以前よりも使いやすくなった』という声は多くの人からいただいていています。役員の方からも自席にデルのモニターを設置してほしいという要望をいただくほどです。また、USB Type-Cケーブル1本でUSB Type-C対応ノートPCへ給電できるのでACアダプタを持ち歩かなくていいという点も非常に好評です」

モニターのリプレースにあたって、従来の23インチフルHDモニターは回収し、2台使用したいという社員向けに保管しているが、いまだにそうした声が挙がってきていないというエピソードも印象的だ。

「今回のモニター導入で、デスクトップPCである必要性がないことは実感していただけたかと思います。ノートPCでも、高解像度の外付けモニターがあれば従来と遜色がない作業ができるようになった点は大きな変化です。総じて社員の皆さんからの評価が高いことは、選定した立場としては嬉しい面でもあります」（柳井氏）